耳管開放症は、軽症を含めれば日本の全人口の約5%に及ぶ病気にもかかわらず、ほかの耳の病気に比べていまだに認知度が低いといわざるをえません。発症の原因も患者さんによって異なり、薬物療法や手術などさまざまな治療法が考案されつつあるものの、統一した治療方針は定められていないのです。

そのため、耳鼻咽喉科の医師の中にも耳管開放症について十分に理解していない人が多いといわれています。実際、自声強聴（自分の声が大きく響くように聞こえる症状）や呼吸音聴取（自分の呼吸音が聞こえる症状）、耳閉感（耳がつまつた感覚）を訴えて耳鼻咽喉科を受診しても、ほかの耳の病気と誤診されたり、適切な治療が受けられなかったりする患者さんが少なくないようです。

こうしたことから、耳管開放症が疑われる人や、症状がなかなか改善しない人は、積極的に情報収集して耳管開放症にくわしい医師を探すことが大切です。耳管開放症にくわしい医師を受診する方法は下記の通りです。

対象疾患の項目に耳管開放症の記載がある病院を受診しよう

耳管開放症にくわしい医師を探すには、インターネットを利用することが有効な手段です。

インターネット上には患者さんの情報交換の場や、耳鼻咽喉科の医師が耳管開放症について解説したホームページがあります。そうしたホームページを参照すれば、悩みの解決の糸口になるかもしれません。

また、耳鼻咽喉科のホームページを見て『対象疾患』の項目に『耳管開放症』との記載のある病医院なら、適切な診断や治療が受けられる可能性が高いと考えられます。

設備の整った病院の耳鼻咽喉科を受診しよう

大学病院のような設備の整った病院の耳鼻咽喉科を受診するのも一つの手です。

耳管開放症の診断には、鼓膜が呼吸に合わせてユラユラと揺れ動く（呼吸性動揺）かを調べる検査や、耳管機能検査などを行います。このうち、耳管機能検査装置は普及率がとても低く、設備の整った病院にしか置いていないようです。そのため、設備の整った病院であれば、正しい診断や治療が受けられる可能性が高いといえます。

なお、大学病院の耳鼻咽喉科の中には、耳管開放症や耳管狭窄症など耳管の病気の専門外来を設けているところもあるようです。ただし、医師の異動によって対応が変わる場合があるので、事前にホームページなどで調べることが大切です。

日本耳科学会に所属している耳鼻咽喉科の医師を探して受診しよう

日本耳科学会に所属している耳鼻咽喉科の医師を探して受診するのもいいでしょう。日本耳科学会では、2012年に「耳管開放症の診断基準案」を発表して診断基準の作成や普及に努めています。そのため、この病気にくわしい医師が多く所属しています。

医療関係者の間でもまだまだ認知度が低い耳管開放症だからこそ、しっかりとした知識を持って治療に望むようにしてください。

この記事は、医療や健康についての知識を得るためのもので、特定の見解を無理に推奨したり、物品や成分の効果効能を保証したりするものではありません。

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