子宮頸がんには前段階の「子宮頸部異形成」がある

月経中でないときに出血したり、ふだんとは違うおりものが出たりする状態が続くと、子宮頸がんの疑いがあります。子宮頸がんは、子宮の頸部（入り口）にできる悪性の腫瘍（しゅよう。異常な細胞の集まり）のこと。年間約1万900人の女性が子宮頸がんと診断され、年間約2900人が命を落としていると推計されます。

子宮頸がんは、早期発見・早期治療ができれば、比較的予後のいいがんです。ですから、20歳以上の女性は、できれば1年に1回子宮頸がん検診を受けることがすすめられます。

実をいうと、子宮頸がんには、本格的にがん化する前段階（前がん病変）があります。それは、「子宮頸部異形成」です。子宮頸部異形成とは、現時点ではがんといえないものの、がんに進行する可能性がある状態をいいます。

近年、子宮頸部異形成は20〜30代の若い女性に急増しています。実際に、子宮頸がんの罹患（りかん）率は、20代後半から40代前後にかけて高くなり、そのあとは横ばいに転じるのです。

初期の子宮頸がんと同じように、子宮頸部異形成には痛みなどの自覚症状はありません。そのため、子宮頸部異形成のほとんどは、婦人科の診察や集団検診で初めて見つかります。

子宮頸がん検診の従来のクラスⅢa〜Ⅲbが子宮頸部異形成に該当する

子宮頸がん検診の結果は、細胞診（後述）によって判定され、従来は次のクラスⅠ〜Ⅴに分けられていました。最近では、ベセスダ分類という新分類が使用されています。

●クラスI…正常（陰性）
●クラスⅡ…炎症は認められるものの正常（陰性）
●クラスⅢa…軽度異形成、中等度異形成（偽陽性）
●クラスⅢb…高度異形成（偽陽性）
●クラスⅣ…上皮内がんが疑われる（陽性）
●クラスⅤ…子宮頸がんが疑われる（陽性）

このうち、子宮頸部異形成に分類されるのがⅢa〜Ⅲb（ベセスダ分類でLSIL、HSIL）です。

子宮頸がん（Ⅰ期以降）におけるウイルス（HPV）の検出率は100%

子宮頸部異形成や子宮頸がんには、ほかのがんにはない特徴があります。それは、ウイルス感染が発症の引き金になることです。具体的には、「ハイリスク型ヒトパピローマウイルス」（ＨＰＶ）に感染し、それが持続すると、長い時間をかけて高い確率で子宮頸部異形成となり、がん化する可能性が出てきます。

ＨＰＶの検出率は、軽度異形成が59.1％、中等度異形成が84.9％、高度異形成と上皮内がんが90.6％、子宮頸がん（Ⅰ期以降）にいたっては100％といわれています。

HPVは性行為を行う女性の約50〜80％が生涯に一度は感染する

このことから、子宮頸部異形成や子宮頸がんには、感染症の側面があるといえます。もっとも、ＨＰＶはありふれたウイルスで、性行為のある女性の約50〜80％が、生涯に一度は感染すると海外で報告されています。そして、ＨＰＶに感染してもほとんどの場合は自然に消滅するのです。

軽度異形成ならほとんどの人が自然治癒する

ＨＰＶは、薬で抑えられないのでしょうか。

ＨＰＶには、インフルエンザや肺炎と同じように予防ワクチンがあります。しかし、ＨＰＶの予防ワクチンには、重い副作用があるのではないかと指摘されるようになり、現在、日本では積極的に行われていません。感染後にＨＰＶを殺す薬はなく、免疫力（病気から体を守る力）によって自然に消滅するのを待つことになります。

このように、発症の原因となるＨＰＶが自然に消滅するため、子宮頸部異形成ががん化せずに治癒することは珍しくありません。特に、軽度異形成ならほとんどの人はそれ以上進行することなく治ります。そのため、軽度異形成の場合は治療を行わずに、経過観察をします。

数年にわたって中等度異形成が続いたり、高度異形成に悪化した場合は手術が必要

問題は、数年にわたって中等度異形成の状態が続いたり、高度異形成に悪化したりしたケースでしょう。その場合は子宮頸部異形成のがん化を防ぐために手術も検討します。

子宮頸部異形成の手術法として主に行われるのは「円錐切除術」です。この手術法では、子宮頸部異形成ができた子宮頸部の一部を円錐状に切除し、奥にある子宮体部は温存します。

将来的に妊娠・出産を希望する患者さんの場合は、この子宮頸部円錐切除術が手術の第一選択肢です。

また、将来的に妊娠・出産を希望しない患者さんの場合は、「子宮全摘手術」を行うことがあります。これは、子宮を全部摘出する手術法です。子宮全摘手術を受ければ、異形成の再発やがん化の心配は完全になくなります。

重要なポイントは、数ヶ月ごとに定期検診を必ず受け、子宮頸部異形成の状態をチェックすることです。くれぐれも、自覚症状がないからといって、子宮頸部異形成を放置しないでください。

この記事は、医療や健康についての知識を得るためのもので、特定の見解を無理に推奨したり、物品や成分の効果効能を保証したりするものではありません。

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